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2年縛りには2つの意味がある:ケータイ解約金を正しく理解する

ケータイの契約を見直そうとすると、出てくる言葉が「2年縛り」です。

2年縛りってなんなのか、正確に理解していますか?

ずっと使い続けるのならいいのですが、キャリアを変える(MNPする)なら、この内容を把握していないと痛い目をみます。

MNPでキャリアを変えようと思ったときに気がついても遅いので、これを機に一度自分の契約内容を確認してみてはいかがでしょうか。

2年縛りには2種類ある(ドコモを例に考える)

2年縛りってそもそもなんなのでしょう。

ここでは、期間内に解約をすると損をする時期、ということでとらえます。

そう考えたときに、2年縛りには以下A,Bの2種類があります。

A:契約の2年縛り(ファミ割MAXなど)

一般的に使われている2年縛り、だと思います。

契約を開始した月を起点として、2年間の間に解約をすると解約金が約1万円発生する、というもの。

たとえば、2015年の1月に契約をしたとすると、2017年の1月まで解約金が発生します。

解約金がかからないのは、2017年2月の1か月間のみ。

この間に契約解除をする必要があります。

注意点は、自動更新なので翌月(2017年3月)からはまた解約金が発生するようになる、ということ。

解約金が発生しないのは、2年に1度1か月というかなりタイトな期間になります(下図参照)

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※ドコモHP参考に筆者作成

B:月々サポートの2年縛り

もう1種類の2年縛りは月々サポートです。

これは、スマホを購入するときに、機種代を2年間に分割して割引をするもの。

いわゆる「実質0円」を実現するためのものです。

では、これがなぜ2年縛りになるのでしょうか。

月々サポートの仕組み

実質0円を実現するには、2年間利用する必要があります。

たとえば、72,000円の機種を2年間で実質0円にする場合(iPhone6がこれくらいですね)。

月々3,000円の機種代金が発生します。

それに対して、月々3,000円の値引きが発生します(月々サポート)。

毎月の支払と同額の値引きがあるから相殺されて、実質的に0円ですよというロジック。

注意点は、機種変更や解約をした場合です。

機種代金は払い続けなければいけませんが、割引(月々サポート)は消滅します。

つまり、1年間利用して解約をした場合。

残りの1年間分の機種代金36,000円は支払う必要があります。

一方、割引はなくなるので、実質の負担金は36,000円になります。

これが実質0円に条件がある、2年使わないと損をする罠です。

なお、機種変更した場合もそうなので、頻繁に機種変更などはもってのほかです。

きっかり2年では訪れない、損しない解約

2年縛りが2年で訪れない理由は、上のABの組み合わせにあります。

最初に契約するときには、契約と機種購入は同時になります。

しかし、機種変更をする際に、きっかり2年という方はどれくらいいるでしょう。

大体は、なんとなくのタイミングで買い替えるでしょう。

そうすると、2年のタイミングがずれてきます。

解約しようと思ったときに、違約金を払うか、割引を捨てるかどちらかを判断する必要が出てきます。

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※ドコモHPを参考に筆者作成

契約時は優遇、解約時は縛りつけの通信キャリア

ドコモ、au、ソフトバンクというどの通信キャリアでも、最初の契約時には大きく値引きをして、安く見せて優遇の姿勢を示します。

しかし、その割引を最大限に享受するには、上のようなタイミングのずれを用意していたりするので、それよりはちょっと高めに見積もる必要が出てきます。

今回はドコモを例に挙げましたが、auだと毎月の割引が36か月間のものがあったりして、さらにずらすようにもなっていますね。

解約時、期間の縛りのないMVNOという選択肢

上記の大手キャリアの話とは別に、MVNOでデータ通信専用SIMを購入した場合には、2年縛りはない場合が殆どです。

例えばNTTグループのOCNモバイルONEや、業界最安値で出しているDMMモバイルのデータ通信専用SIMですね。

※音声つきのSIMは利用期間がある場合があります

※機種セットで購入してしまうと、上記Bのような毎月の割引で損するパターンが発生しえます

音声主要キャリアでガラケーを用意して、データ通信はMVNOのSIMを独自に契約。端末は、Zenfone5のようなSIMフリースマホを自分で購入。これが、なんだかんだで安くあげられる使い方です。 

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